iPhone6販売停止命令+米国株を大量売却より中国分析を

※　ガチャぶん回すデスゥ～♪ | cosmo [pixiv] 笑いの才能あるわ、この絵を描いた人

おはよう、しゃしゃ。
中国が日本への領海侵入はもちろん、インドでも領土侵入を行い、
米国には「デザイン酷似」としてiPhone6販売停止命令、
さらに米国株を大量に売って、利益を手に入れた。

私にとって中国は反面教師・戦略を学べる国だ。
これらって何を意味するのだろう。

作品を作るヒントとして、考えてみたよ。

販売停止命令iPhone6

中国北京市がｉＰｈｏｎｅ６販売停止命令、現地報道「中国メーカー製に外観が酷似」

このニュース、問題の佰利公司のスマホがどんな物なのか調べて出てきたのがこれ。

お前のどこがiPhone6似なのか小一時間問い詰めたいわw pic.twitter.com/0NOkJtQgCj

— 吉良青劉 (@redcrab_library) 2016年6月17日

中国内でiPhone6を販売停止するという。
ケースが似ているからといちゃもんを付けているが、
別の視点から見ていきたい。

「iPhone6の中に、中国を監視するソフトが組み込まれているのではないか」
中国はレノボPCなどにハッキングウイルスを仕込んでいた。

パクった方が本家の販売差し止め。その発想はなかった。 中国北京市がｉＰｈｏｎｅ６販売停止命令、現地報道「中国メーカー製に外観が酷似」 https://t.co/usmseIDO2e via @Sankei_news

— ulorin (@ulorin) 2016年6月18日

ウイルスを仕込む側が警戒しているのではないか。
自分たちが行う情報攻撃を、相手もやる。
もしやられ、中国内の「現状」が向こうに知れ渡ったら……
周りからなめられた態度をとられる。

ひいては共産党の崩壊につながりかねない。
ただでさえ、内乱が頻発している国だしね。

中国が抱えている問題や現状といった、
情報漏れを防ぐために販売停止をした。

中国の軍隊は弱いって？

情報元は青山繁晴おじさんの虎ノ門ニュースなどだ。
中国は情報を基本として戦略を組み込んでいる。

中国の軍備が日本や米国に比べて弱いこと。
孫子の兵法「武器攻撃は最後の手段。まずは情報を制す」
にのっとって、情報戦を仕掛けている。

（ ；｀ハ´）「iPhoneには、トロイ・チップを仕込めなかたアルよ」
☞【チャイナリスク】中共北京市がｉＰｈｏｎｅ６販売停止命令、現地報道「中共メーカー製に外観が酷似アル！」 https://t.co/NOlHfnKhYk

— 虹色林檎脳炎 (@NijiiroLingo) 2016年6月18日

過去の日本における悪行(ねつ造お構いなし)を、
国連に報告している理由も、国連の地位を利用して日本弱体化を図る。
そこが大きな目的だ。弱体化すれば利権が生まれるしね。

情報戦略の大切さを知っているから、弱点も把握している。
その一つが「現実」を他国に知られ、拡散されたら……

こういうことをするから中国は信用できない。守ったつもりの中国企業にも本当の競争力がつかない。＞中国、ｉＰｈｏｎｅ６に販売停止命令　「デザイン酷似」（朝日新聞デジタル） – Yahoo!ニュース https://t.co/VpEL53Ov29 #Yahooニュース

— モトケン (@motoken_tw) 2016年6月18日

「なーんだ、中国ってこんな国なのか(笑」隙を作ってしまう。

中国が恐ろしい理由として、
「いざというとき、法律や情を破ってえげつない行動を平気でできる」
「内情をよく知らないから、推測するしかない」

情報は「周りに真実を知らせない」からこそ防衛として使える。
そこで真実を知ってしまえば「ああ、この程度か」把握できる。
すると「弱み」を知り、攻め・防衛につながるのだ。

米国株の大量売却が意味する事実

米国支配の意図よりも、投資目的だったのかと。換金売りのようですが、中国の混乱、一服したかの楽観論が出ていますが、まだ中止が必要ＲＴ中国が米国株を大量売却－世界を圧倒的に上回るペースで保有削減 https://t.co/QOOPis6zhM @bloombergjapan

— 石井孝明 (@ishiitakaaki) 2016年6月18日

かつて、内閣総理大臣だった橋本龍太郎元首相が述べた。
「アメリカ国債を売る」

すると、彼は不慮の死を遂げてしまった……
米国債を購入するという行為は「日本が米国にお金を貸す」
事実を意味しているのだけど……

いったん米国が「お前は敵な」認定したら、
米国債が「なかったこと」にでき、返済する必要もない。

そうやって圧力をかけながら、国が暴走しないよう管理していたわけだ。
(言い換えると、経済的な結びつきを強め、戦争を回避する)

今年4月の米国債売却は750億ドルとなり、近年では最高額。また、中国が米国株を大量売却中で米国株保有は昨年7月末から1260億ドル減。もうすぐ紙切れの米国債・米国株。人気ないですねー。https://t.co/n3se94f874 pic.twitter.com/8g75TSGFTI

— やのっち (@_yanocchi0519) 2016年6月16日

今回、中国が米国株を大量に売って、現金に換えた。
株式：企業へ出資する行為
国債：購入する＝購入先にお金を貸す

株売却といえば、ソフトバンクがアリババ株などを大量に売却し、
たくさんの資金を得たニュースがあったね。

過去記事：ソフトバンクがアリババ株を大量売却

中国は現金を今すぐ持たねばならぬ状況に追いやられている。
米国と戦いでも交えるつもりなのか。
加えて中国国内の資金がなくなりつつある証拠なのか。

ここ最近の上海総合を見る、中国古典の世界に見られる山みたいだｗ

中国が争う・関わる場所

中国が火をつけ、争っている部分や活躍について、
地図に丸などを付けてみたよ。

まずは東シナ海・日本海・南シナ海による領海争い。
中国は国際法を強引に解釈して、正当化を図っているよ。

次にインド。インドでは領土争いを行っている。

ロシア国内にもたくさんの中国人が入り込み、
北方領土による「開発投資」を中国らにも呼び掛けている。

次にアメリカ。アラスカ沖で米国の領海に堂々と入っているのだとか。
中南米に目を向けると、ベネズエラへの投資と鉄道建設(完成は未定)
ニカラグア運河の建設(現地で反対運動にあう)

アフリカではジブチ・ナミビアに軍港を建設する予定だとか(2015年時点)
オーストラリアでは港を99年貸すとして、米軍関係者が怒っていたね。
イギリスでは無礼な態度をとって、女王様も呆れ顔。

後ギリシャではギリシャ危機があった際、
中国がピレウス軍港を手に入れた。

北京には、中国製のスマホがiPhone6と似てる理由で「アップルが中国の商品をパクった」として、iPhone6販売停止命令を下ろした。こういう強盗国家で逆キレは日常茶飯事。法治のほも無い。日本人は中国に正常に商売するためなら、中国の民主化を応援するべきです。

— 孫向文 (@sun_koubun) 2016年6月18日

なんだかんだ言いながら、中国はかなり外交をしている。
そりゃ日本も外交をしなければ、ジワリと侵食されるだけだ。

ここ最近の中国を見ると、戦略を組み立てているのか、
大量の人口を元に手当たり次第侵入を行っているのか。
はたまた、侵入しているふりをして、共産党から脱出を図っているのか、

得体のしれない部分こそ中国の怖いところであり、
正確な情報を知れば、対応もできると考えている。

地図で一連の行動をまとめるだけでも、かなり勉強になるなあ。